未来予測 これからの日本について考えてみよう

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あなたは10年後や20年後の未来について考えたりしますか?

僕は未来ついて考えることが好きです。もう想像するだけでワクワクしてしまいます。

予想した未来が的中したら何かいいことがあるわけでもありませんが、今後の生き方のヒントくらいにはなるんじゃないかなと思っています。

未来は不確定で何が起こるか分かりません。明るい未来でも暗い未来でも受け入れるしかありませんが、何が起こっても大丈夫な生き方をしているといいんじゃないかなと思います。

それでは日本の未来について勝手に語らせて頂きます。

まずは2020年前後の近い未来について記述していく。

2020年ごろの日本について

インフラの技術者が不足し、水道料金が値上げする

道路や上下水道などの社会インフラは1960年代の高度経済成長期に整備されたものが多い。

建設から50年以上も経過していることから老朽化がかなり進んでいる状況だ。

今後、維持管理や更新の費用が膨らむことが予想される。

一方で人口減少によって老朽化したインフラを更新するのが厳しくなる。

水道については節水家電などの普及も手伝って1人あたりの水使用量が減少。

水道事業は経営が圧迫され水道料金が上がることが予想される。

IT技術者が不足する

労働力不足の解消策としてAIの活用が注目されている。

今後AIやIoTなどの最先端技術を持ったIT技術者の需要が急拡大。

IT業界は規模が拡大する一方でIT技術者を目指す人は減少傾向にある。

IT業界のブラックなイメージが払拭できない限り、人材供給のずっと不足したままだろう。

外国人が増える

日本は既に外国人が増えているように感じるが世界的に見ればまだまだ日本は外国人が少ない国。

高齢化に伴い日本の人材不足は深刻であるため、外国人労働者に頼らざる負えない部分があるのが現状だ。

そして、高度外国人材の積極的な受け入れのために「未来投資戦略2017」が閣議決定されている。

その内容は日本語教育の充実や外国人の生活環境を整備して外国人の受け入れ態勢の充実を目指すというもの。

これによって専門的な知識や高い技術を持った外国人の雇用が増加し、日本人の採用枠を脅かすかもしれない。

また、人材の多様化が進むことで文化や習慣の違いからこれまでの常識が通用しない社会へと変化していくことが予想される。

日本人もそろそろ多様な価値観を受け入れなければならないときが来るだろう。

日本が資源大国になる

日本はもともと石油や石炭、天然ガスなどの資源が乏しい国である。

しかし、最近の研究で日本の近海ではメタンハイドレートが大量に埋蔵されていることが分かった。

日本は次世代エネルギー資源であるメタンハイドレートについての研究はトップランナーである。

今後、研究開発が進み、新たなエネルギー資源として実用化されれば日本は資源大国へと変身する可能性がある。

世界中で通貨危機が起こる

これは日本の予想ではないけれど日本にも影響があるだろうと言う理由で書かせて頂きました。

2018年はベネズエラの通貨ボリバルが暴落し、インフレ率100万%という未曽有のハイパーインフレに襲われた。

これは2000年代前半のジンバブエに匹敵する大惨事である。

通貨は完全に価値を失い、国民は失業し、食糧不足に陥っている。

今後の経済の動きとして僕が注目しているのはトルコ、アルゼンチン、ギリシャ、韓国である。

その中でもギリシャが財政破綻すればEU全体が巻き込まれリーマンショック以上の大混乱になる可能性もある。

ドイツ銀行問題も極めて深刻であるため、あまり刺激しないで頂きたいものではあるが、、、、

 

2030年ごろの日本について

ドローンによる配送サービスが開始する

現在、インターネットによる通信販売が急拡大している。

宅配便の取り扱い個数は2006年の約29億個から2016年には約40億個にまで増加した。

一方で運輸業の就業者数は減少傾向にある。

こういった現状の打開策として注目されているのがドローンだ。

楽天はゴルフ場限定でドローンによる宅配サービスを実施するなど新たな配送手段が模索されている。

農業が成長産業になる

人材不足や高齢化などによって衰退し続けていた農業がITによって見直される。

農業と言えば重労働のわりに所得水準が低く、収穫量は天候などの影響を受けやすいなど課題が多い。

今後IoTやロボットの導入によって自動化され新しい農業システムが構築されることで成長産業となる。

日本は食糧自給率が低く、食の安全性が叫ばれる現在では追い風となり、これまで不遇だった農業は見直されるだろう。

地方自治体が不要になり消滅の危機に

日本全体としては人口が減少している中、都市部の人口は増加傾向にある。

原因は地方から都市への人口流出だ。つまり、地方は急激に人口減少している。

若者が都会に移動していき、地方は高齢者ばかりが残っている状況だ。

今後も地方の衰退は進み続け、そろそろ現在の機能を維持できなくなるだろう。

地域の財政が悪化すると行政サービスは悪化するし、インフラ整備による費用も大きな負担となる。

自治体の機能が行き届かなくなると生活環境は悪化していき、地域は危機的状況になることが予想される。

キャッシュレス社会の到来

日本は世界で見ればキャッシュレス化が遅れている国の一つだ。

キャッシュレス化を進める理由として現金は維持管理のコストが高いことだ。

古くなってボロボロになった紙幣の交換やATMの維持管理など現金を維持するためのコストは年間2兆円と言われている。

また、現金社会では脱税などの不正も多い。日本政府としても、これらを減らすべくキャッシュレス化を進めていく必要がある。

世界では既にキャッシュレス化はトレンドとなっている。

デンマークでは2030年には現金を廃止するという動きもある。

アメリカや中国もキャッシュレス化が進んでおり、日常生活では現金を持ち歩く必要がなくなっている。

インドでは高額紙幣を廃止することでキャッシュレス化が進み始めている。

日本のキャッシュレス化は割り勘アプリの普及などが起爆剤になるだろう。

ご飯を食べに行き、キャッシュレスで支払い、キャッシュレスで割り勘をする。

キャッシュレスを導入してない人が申し訳ない気持ちになる。キャッシュレスを導入する。といった流れで瞬く間に普及していくのではないか。

年金制度が破綻する

現行の年金制度の破綻の危機はかなり前から指摘されている。

今までなんとか延命してきた年金制度も少子高齢化社会では維持できず、2030年ごろには破綻せざる負えないと言われている。

現在、厚生年金と国民年金は約130兆円ほどあると言われている。

この130兆円は国債や株式投資などで運用され、株価の上昇と共に増えているらしい。

しかし、今まで政策的に株価のつり上げを行うために投入されたこの130兆円を現金化すれば株価は大暴落すると言われている。

つまり、130兆円という金額はあくまで帳簿上の数字でしかなく、現金化出来ないのだ。

年金制度が崩壊するのはもはや時間の問題である。

銀行が倒産する、もしくはハイパーインフレが起こる

デフレ脱却を合言葉に2013年から始まった異次元規模の金融緩和政策。

2年で140兆円もの緩和をおこない、インフレターゲット2%を実現しようとした。

しかし、結果は惨敗。日銀がどれだけ資金を供給しても物価は上がらなかった。

その原因はいくら資金供給を行っても金融機関がそのお金を市場に回さなかったからである。

ということで次に行われたのがマイナス金利政策だ。

各金融機関が開設している日本銀行の預金口座に一定額以上のお金を預けていると罰金を取ると言うのだから大変なことである。

それでも、金融機関は信用リスクを取りたくないので市場にお金を回さず、金融機関同士でお金の押し付け合い。

金融機関同士のマーケットでは日本円はゴミ同然のように扱われているのが現実だ。

銀行では既に日本円に価値がなくなっているのだから、市場でも価値がなくなるのは時間の問題かもしれない。

最後に

日本の未来は経済面では暗いと予測しています。

ただし、日本で起こると予測している経済的な混乱は一時的なものですぐに解決するはずです。

何故なら、日本は人手不足で働き口はいくらでもあるからです。

また、別の国では自国が混乱状態になると優秀な人材から海外に流出していく傾向にありますが、日本人は日本語以外話せない方が多いので日本人の多くは結局日本にとどまるだろうと言われています。

経済が混乱しても、地震や戦争などで街が焼け野原のようになるわけではありません。

人口が増加し、経済が右肩が上がりでなければ維持できない国の制度やシステムをそろそろ見直す時がきたと言うだけの話です。

むしろ、破綻しかけている制度を維持するために歯を食いしばって頑張り続ける方が若者にとっては地獄かもしれません。

なので、内容は暗いかもしれませんが、僕は結構楽観的に捉えています。

日本という国はたくさんの問題を抱えていますが、それを乗り越えるパワーのある国ですので安心してください。

以上、僕の勝手な未来予測でした。

 

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